時代が変わっていくにつれ働く環境も日々変わっていきます。

オフィスに出社せず自宅で仕事ができるテレワークや、時間や場所に縛られない柔軟な働き方ができるフレキシブル制度など、年々さまざまな取り組みが登場。
10年前の日本では珍しいとされてきた制度がいまは定着しており、世の中の考え方が変わっていることが伺えます。

そんな変化の中でも企業(雇う側)と従業員(雇われる側)という立場があるのは揺らがないもの。

日々仕事をこなしていく中で
「この人を採用して良かった！」
「ここに入社して良かった！」
双方がそんな思いでいられたら嬉しいですよね。

その思いが果たされるにはいくつもの手段があると思いますが、今回は特に有効な策である『福利厚生』について掘り下げていきます。

みんなの強い味方『福利厚生』

人材採用の場面で企業と従業員の希望がうまくマッチングするためには、募集/応募する際に相手の求めていることが見えているか？がカギです。
そんなとき『福利厚生』は重要な要素となります。

 

1.企業のイメージアップ

福利厚生は従業員が得をするもの……と思われがちですが、そればかりではありません。

企業からすれば募集の際に「従業員のために各種制度を整えています！」とアピールすることで、「これだけ充実していたら安心だ」と入社に向けて意欲を高めてもらえます。

そうして興味をもってもらえたら、仮に他社に入社してしまった場合でも「あそこは制度の充実した会社だったな」と結果的に良い印象を持ってもらえるでしょう。
それが企業のイメージアップに繋がるため、福利厚生の充実は効果的アピールには欠かせません。

 

２.モチベーションアップに繋がる

定番の制度も重要ですが、なかには変わった福利厚生を設けている企業もあります。

• 健康のために！野菜がもらえるサービス
• 誰でも眠い時はあるよね……1日15分眠れる券
• 記念日は人それぞれ♪推しメン休暇

などなど、検索するとユニークな制度がたくさん。
「堅苦しくない職場」という印象も与えますので、若い世代を募集したり、発想力を要にしている人材を必要としているならより効果的です。

「この制度面白そうだな、使ってみたい」と前向きな気持ちが生まれたら、業務にも前向きな気持ちで臨んでもらえます。
利用率の低い制度があったら、自分のところの従業員にはどんな制度が効果的なのか見直してみましょう。

 

３.簡潔にアピール可能

人材募集の場面を思い浮かべてください。あなたの会社はどんな企業アピールをしているでしょうか？

「うちの会社は皆様の未来のために……」
「いずれ世界に羽ばたく……」

企業理念や実績ももちろん大事なのですが、長々とした説明会の中では①手短に②わかりやすく伝えることが大切です。

例えば交通費支給ひとつをとっても、

「当社は様々なエリアから従業員が出勤していますので、移動手段で個人の負担に差が出るのは良くないと思いその通勤にかかる費用を補助したいのですが……」
なんて説明している企業は少ないでしょう。

それよりも「交通費支給制度があります」なら簡潔に済ませることができ、手短にわかりやすく相手に伝えられています。

文章でも同じです。
実際プレニーズが出している内容はコーポレートサイトに掲載しているので、ご興味がありましたらご覧ください。

 

ほとんどの企業が同じだと思いますが、福利厚生はこのように箇条書きにしたり、文でも[社会保険完備/研修制度］のように区切られています。
このようにパッと見てわかりやすく、読むというより目に入るという形で認識させることが可能です。

取り入れるならどんな制度？

昨年発表されていた記事によると、実際にある『勤め先の福利厚生』は何か？というアンケートでは、

１位　通勤手当
２位　育児・介護休暇
３位　慶弔・災害見舞金

でした。いずれも定番の制度ですね。

 

しかし『利用したことのある福利厚生』はなんですか？というアンケートになると

１位　通勤手当
２位　住宅手当・家賃補助
３位　社員食堂(食事補助)

という結果に。

 

こうして見ると、＜取り入れている企業が多くても実際にはあまり使われていない制度＞や、＜取り入れている企業は比較的少ないが、従業員に必要とされている制度＞が見えてきます。

金銭的な補助が充実していると「従業員に優しい企業だと感じる」という意見が多く、出費を抑えられるため利用を望む方が多いようです。
休暇制度はありがたいものの「仕事を休みづらい」という理由で使われにくいそうなので、サポートできる環境を整えてあげたいものですね。

(参考：『福利厚生は従業員定着につながるのか？20代・30代が本当に求める制度を調査』)

企業も従業員も、あったら嬉しい福利厚生

従業員が何を求めているのか、それに対して何を提供できるのか？

企業、といっても動かしているのは一人一人の従業員です。
「自分だったらこんな制度が嬉しいな」と、使う立場になって考えてみるのもいかがでしょうか。

これからもめまぐるしく変化を続けていく時代。新しい時代をこれからも乗り越えていくには、「この人を採用して良かった！」「ここに入社して良かった！」と前向きな気持ちが会社に満ちているといいのかもしれません。